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「給料が低い」のウソホント

印刷業界は給料が安い、というサイトの書き込みをよく目にします。実際の給料相場を調べてみました。

印刷業界の給料相場

印刷業界の給料相場を調べてみましょう。

まずは2022年5月5日現在のIndeedで、職種を「印刷 営業」、勤務地を「東京都」で検索してみます。

検索結果として「営業」は年収3,875,241円です。これに対し「企画営業」が4,036,715円、「広告営業」が4,007,544円となっています。

年収としては決して高額な職種とは言えないものの、広告営業などと大差があるともいえない金額です。 印刷オペレーターは3,739,189円、DTPデザイナーは3,891,594円に対し、DTPオペレーターになると4,777,790円と、年収に差が出ているのがわかります。

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印刷会社で働く方のリアルボイス声

若手の給与水準も徐々に向上してきている

上級職になれば一部上場企業の平均くらいにはなると思う。早ければ30歳前後あたり。新入社員の間は、多少給料は抑えられているものの昨今は、定着率向上の目的もあり、若手の給与水準も徐々に向上してきている。

回答者:男性/ 内部統制/ 現職(回答時)/ 中途入社/ 在籍21年以上/ 正社員

安定した生活をおくるには十分

「一部上場企業」の昇給、賞与、各種手当が支給される。 昇給は年に1度、賞与は年2回。役職が上がる連れ、役職手当等が支給され全体年収に好影響有。 IT業界等と伸率が大きい業界との比較されれば、劣るかもしれないが、制度設計は十二分になされており、問題なく楽しく暮らせる給与と制度が整えられている。 安定した生活をおくるには十分。

回答者:男性/ 企画/ 現職(回答時)/ 新卒入社/ 在籍21年以上/ 正社員

印刷会社の給料は決して安くない

給料が安い、というイメージが強い印刷業界ですが、一括りにしてはいけないのかもしれません。

たとえば既存の印刷業にこだわる印刷会社に未来があるかと問われれば、ないと言わざるを得ないのが実情です。ですが、新たな事業領域の開発を進める印刷会社に同じ質問を投げかけるとどうでしょう?

つまり、「印刷業界」でも事業展開によって将来性は大きく変わります。 給料面についても同じことが言えます。 新規需要を求めて開拓した領域での将来につながる成果があった場合、印刷会社は投資を増やすでしょうし、その事業領域に精通した、あるいは精通が期待できる、よりよい人材を求めるでしょう。

仕事の領域の拡大など、将来性の見込める事業展開を行っている状況にある会社であれば、しっかりと給料として還元される業界であることも理解しておくとよいでしょう。

まとめ

紙媒体の印刷需要が減少しているので、将来がないのではないか?など悲観的な声も聴かれる印刷業界。

ですが、近年業界は、印刷事業以外の新たな領域開発を行い、収益柱を確立すべく模索している状況にあります。つまり単純に未来がないというわけではありません。

印刷工程における技術を活用したBPO(ビジネスプロセスアウトソーシング)の事業展開や、エレクトロニクス領域への注力など、新規需要を開拓する中で、求められる人材も大きく変わっています。つまり、現状のみで給料を判断するのは難しいのです。

印刷業界の未来は、単なる現状を見るのではなく、新たな事業展開を見せる印刷会社を注目していく必要があるのではないでしょうか。

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